歯科コラム

高額になるインプラント!自費診療?保険が使える?

友人や会社の同僚から「インプラントを入れたら、若いころの噛み心地が戻った。毎日の食事が楽しくなった」と聞いたことがある方もいるでしょう。
そのような話を耳にすると、自分の部分入れ歯やブリッジによる人工歯を「インプラントに換えたい」と思うのではないでしょうか。
しかしインプラントの治療費は1本20万~40万円ほどします。それで「治療費の壁」に阻まれて、インプラントを断念する人も少なくないのではないでしょうか。
そこで、治療費の負担を少しだけ軽くする「医療費控除」という方法を紹介します。
武蔵新田まつ歯科が詳しくご説明します。

民間の医療保険もほとんどカバーしていない

民間の医療保険もほとんどカバーしていない

インプラント治療は、東京の高級歯科クリニックだと1本50万円以上することもあります。歯医者が自由に料金設定できるからです。まだまだ「高額な歯科医療」といえるでしょう。
インプラント治療は原則、健康保険などの公的医療保険が使えない自費診療(自由診療ともいいます)になります。
公的医療保険が使えれば自己負担は3割なので、仮に100万円の歯科治療を受けても支払いは33万円で済みます。しかしインプラント治療は全額自己負担の自費診療なので、100万円のインプラントを入れたら、100万円を支払わなければならないのです。

公的医療保険が使えなければ、保険会社が販売している民間の医療保険を使いたいところですが、インプラントは民間医療保険の保障の対象外になっていることがほとんどです。

アフラックは従来は「総合先進医療特約」という特約をつけていればインプラント治療を保障していましたが、2013年から保障対象から外しました(*1)。
またクレジットカード会社のアメリカン・エキスプレスは、カード会員に対し「マイ・デンタル」という歯科医療保険を販売していて、それはインプラント治療も対象にしていましたが、こちらも現在は廃止しています(*2)。
*1
https://www.aflac.co.jp/keiyaku/info_senshin2012_20130819.html
*2
https://www.americanexpress.com/japan/contents/benefits/insurance/products/dental_regulations.shtml

インプラント治療は医療費控除で費用負担を軽減できる

公的医療保険の対象外で、民間保険会社もインプラント保険を用意していないとなると、インプラントの費用負担を軽減する方法はないのでしょうか。
ひとつだけ方法があります。それは税の医療費控除です。
これはインプラントの医療費を直接安くするのではなく、インプラント治療で多額のお金を使った人の税金を安くする仕組みです。

税金の額は「所得×税率」で決まります。この計算式からわかるとおり、所得の額が大きくなるほど税金は高くなります。
医療費控除とは、所得の金額から「医療費として使った金額の一部」(医療費控除額)を差し引く仕組みです。
すなわち「税金の額=(所得-医療費控除額)×税率」という計算式になります。
「医療費控除額×税率」分だけ税金が安くなるのです。

医療費控除額の計算式

「医療費控除額」の計算方法は、次のとおりです。
■「1年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費」-「民間医療保険から受け取った保険金」-10万円=医療費控除額
となります。

「1年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費」は、インプラント治療だけでなく、普通の虫歯治療の医療費や、一般病院での医療費、さらに家族の医療費なども含みます。
インプラント治療では先述したとおり民間医療保険商品はありませんが、一般病院での治療では民間医療保険を使うことができますので、保険会社から保険金を受け取ったらその金額を差し引きます。
そして最後に、定額10万円を差し引きます。

シミュレーションをしてみましょう

シミュレーションをしてみましょう

例えば、ある年の1月1日~12月31日までに、
●インプラント治療で100万円を支払う
●胃の治療で90万円かかり、公的医療保険を使って自己負担30万円を支払う
●民間医療保険から胃の治療の保障として20万円の保険金が入った
とします。

このとき医療費控除額は次のような計算式になります。
■「1年間(1月1日~12月31日)に支払った医療費(100万円+30万円)」-「民間医療保険から受け取った保険金(20万円)」-10万円=医療費控除額(100万円)

その結果、税金の額はこうなります。
■(所得-医療費控除額(100万円))×税率=税金の額
つまり、医療費控除の手続きをすると、税金が「医療費控除額(100万円)×税率」だけ減額されるのです。
税率は所得金額によって異なり、高所得者ほど税率が高くなり、低所得者ほど低くなります。

医療費控除を利用するには確定申告が必要

医療費控除を利用するには、確定申告という、税務署での手続きが必要になります。個人事業主などは毎年確定申告をしているので、そのときに医療費控除を行えばかまいません。
しかし会社員などは勤め先企業に税金の支払い手続きを代行してもらっているので、医療費控除を使う年だけ「自分で確定申告をしなければならない」のです。

確定申告は、インプラント治療を行った翌年の2月15日から3月15日までに税務署を訪れて行わなければなりません。
とはいえ、手続き自体はシンプルです。
事前に税務署から所定の用紙を入手して、必要事項を記入します。そのほか、インプラント治療を行った年の源泉徴収票と、インプラント治療の領収書、治療に要した交通費の領収書などを添付するだけです。

初めて確定申告する方は、事前に税務署に相談しておくことをおすすめします。というのも、2月15日から3月15日は税務署が1年で最も混みあうので、職員に相談時間をつくってもらうのに待たなければならなくなるからです。
しかも、医療費控除を申請する確定申告は、2月15日から3月15日までの1カ月間しか受け付けてもらえません。

まとめ~税務署は聞かなければ教えてくれない

税務署は節税できる状況にあっても、「節税できますよ」とは教えてくれません。つまりインプラント治療で100万円支払っても、税務署から「医療費控除で税金が安くなりますよ」といった通知が届くことはないのです。
しかし税務署は、質問をすればなんでも親切に答えてくれます。遠慮なく尋ねましょう。

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